メモリやSSD、GPUなどの価格高騰が続いていますが、その影響がノートPC本体の価格にも本格的に波及する見通しです。市場調査会社TrendForceの最新レポートによると、メモリとCPUの価格高騰が同時に進行しており、特にメインストリーム向けノートPCの販売価格が大きく跳ね上がる可能性が高まっています。
メモリに加えCPU価格も高騰でノートPCの製造コストが急増
ノートPCなどPC関連製品はメモリやSSD価格の高騰を背景に顕著な値上げに晒されており、2025年頃まではミドルレンジ相当のノートPCも10万円前後で購入できましたが、今では15万円前後が平均相場となっています。
ただ、この値上がりが収まる気配はないようです。市場調査会社のTrendForceによると、メモリやSSD価格の高騰に加えCPU価格も上昇しており、これらを合わせると2026年末までにノートPCの価格は40%近く上昇する可能性があるとのことです。
メモリ値上げだけでコスト比率2倍の30%超に。販売価格30%以上の値上げが必要
TrendForceによると、通常であればDRAMとSSDがノートPCのBOM（部品原価）に占める割合は約15%です。しかし、数四半期にわたるメモリ価格の急騰により、2026年第1四半期にはその比率が30%を超える水準にまで拡大する見通しとのことです。
メモリだけでこの状態となっているため、ノートPCメーカーや流通が既存の利益率を維持しようとした場合、900ドルのノートPCは販売価格を30%以上引き上げる必要があるとTrendForceは試算しています。なお、これを14万円程度のノートPCに当てはめると、メモリ高騰だけで19万円に迫る計算です。
Intelがエントリー向けCPUを15%以上値上げ。メモリとの合算BOM比率は58%に
PCを構成するパーツの中でも、メモリは顕著な値上げに見舞われていますが、CPUもエンタープライズ向け需要の増加を背景に供給不足が生じており、IntelやAMDはサーバー向け製品の供給を優先しているともいわれています。
そのため、Intelはエントリー向けや旧世代CPUの値上げの実施を予告しているほか、AMDもノートPC向けに供給されるエントリー向けAPUで供給不足が見られるなど、CPUの供給逼迫に伴う値上がりが懸念されています。
なお、CPUはノートPCの製造コストで最も大きな要素となるため、CPUの値上げはシステム全体のコストを大きく押し上げることになります。メモリとCPUの双方が値上げした場合、2025年頃までBOM比率は両者合わせて約45%でしたが、今後これが約58%まで拡大する見通しで、14万円前後のノートPCは20万円を超える可能性を指摘しています。
ノートPCに関してはメモリ価格高騰などで既に大幅な値上がりに直面していますが、今後もCPUを含めすべての部品で値上げが続く見通しのため、TrendForceの予想どおりエントリー向けやミドルレンジ向け製品ではさらなる大幅値上げが行われるか、逆にメモリやSSD容量を減らす措置を行うかの選択に迫られそうです。
ただ、この40%の値上がりに関しては「既存のマージンを維持した場合」の試算であり、実際には利益を削って値上げ幅を抑えるメーカーも出てくると見られます。ただし、その場合はメーカー側が利益を圧縮することになるため、将来的にはラインアップの縮小や品質低下、最悪の場合はメーカーの撤退といった影響が出てくるおそれがあります。たとえ消費者への直接的な価格転嫁が抑えられたとしても、長期的には選択肢が狭まるなどの形で影響が及ぶものと考えられます。
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