PS6はメモリ価格高騰でも2027年発売を維持？ 延期は決算へのリスクも大きく

ソニーは次世代ゲーム機のPlayStation 6 (PS6)について2027年秋ごろ発売で計画していることが長らくリークされていましたが、2025年後半より本格化しているメモリ価格高騰で発売が2029年まで延期される可能性が指摘されていました。しかし、最新のリークによるとソニーは予定通り2027年にPS6を発売する方向で進める見通しのようです。

メモリ価格高騰でもPlayStation 6 (PS6)は延期せず？

ソニーが2027年に発売を計画するPlayStation 6 (PS6)はTSMC 3nmで製造されるAPUに、3GBのGDDR7を10枚搭載することで合計30GBのメモリ容量を備えるなど、非常に高いスペックのコンソールゲーム機になるといわれています。

ただ、2025年後半より本格化し始めたメモリ価格高騰によりGDDR7やNANDストレージの価格が大きく跳ね上がっているため、最長で2029年まで延期される可能性がアナリストや業界関係者から指摘されていました。しかし、メモリコストだけでPS6の発売判断が決まるわけではなく、TSMC 3nmで製造されるAPUへの莫大な投資やすでに確保済みの生産枠など、延期を困難にする要因も複数存在しており結局、2027年秋発売で落ち着く可能性が出てきています。

ソニーは2027年第二四半期分のTSMC 3nm生産枠を確保済み。決算への影響から延期は困難。

リーカーのMoore's Law is Deadによると、ソニーはPS6向けAPUに対してすでに膨大な投資を行っており、2027年秋の生産開始に向けて2027年第2四半期からTSMC 3nmの生産枠を大量に確保しているとのことです。

そのため、仮にPS6の発売を延期した場合、TSMCで確保した生産枠を解除すれば膨大な違約金が発生するほか、TSMCの優先顧客としての地位を失い、以降の生産割り当てで他社より後回しにされるリスクがあるとしています。

一方で、生産枠を維持したままAPUだけ先行生産して在庫として積み上げるという選択肢も考えられますが、この場合は売上が立たない状態で数千億円規模のキャッシュが棚卸資産として固定されることになります。APUの開発費は1000億円規模とされており、これもPS6の販売開始まではバランスシート上の開発資産として滞留し続けます。仮に1年延期すれば、ソニーのゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）セグメントは「PS5は販売減速期、PS6はまだ未発売」という収益の谷間に陥る可能性があります。

加えて、延期したとしてもメモリ価格が確実に下がる保証はないため、「コスト削減のために延期したが、結局コストは下がらなかった」というシナリオも否定できません。結果として、発売延期は財務面でのリスクがメモリ価格高騰のコスト増を上回るとみられています。

PS5でもGDDR6高騰やコロナ禍があったが延期せず

ソニーのゲーム機が発売延期になるのではないかという話は、現行のPlayStation 5（PS5）の発売前にも取り沙汰されていました。当時はGDDR6の価格高騰に加え、コロナ禍という異常な市場環境が重なっていましたが、ソニーはコロナ禍で物流が混乱する中、コストのかかる空輸で初期出荷台数を確保するという対応で予定通り発売にこぎつけた経緯があります。そのため、PS6についてもコスト高騰だけを理由に発売が延期される可能性は低いとみられています。

なお、AMD系製品のリークで定評があるKepler_L2氏もPS6の発売延期には否定的な見方を示しており、PS6は2027年秋発売で進む可能性が高いようです。