Nintendo Switch 2は日本では最安値が49,800円、海外では449ドルと比較的安価な価格での販売を実現しています。しかし、ゲーム市場を専門とする調査会社によると、関税やメモリ価格高騰を背景に同ゲーム機が2026年内に値上げされる可能性が高いとのことです。
コスト高騰が懸念されるNintendo Switch 2
任天堂が2025年6月に発売したNintendo Switch 2は、日本では最安値が49,800円、海外でも449ドルと、ハードウェア性能向上やインフレなど様々な観点でのコスト増加を考慮しても比較的安価な価格設定になっています。そのため、ソフトウェア不足が懸念されるものの販売台数は好調で、2025年10月までに1000万台以上、2025年度中には1900万台もの販売が予想されています。
一方で収益面では、Nintendo Switch 2の製造がベトナムなどで行われているため、アメリカの相互関税の影響を受けています。加えて、最近ではメモリ不足を背景とする大幅な値上がりにも見舞われており、収益性の悪化が懸念されています。決算発表などで収益悪化は確認されていないものの、2025年12月から現在までに収益性悪化への懸念から株価が約30%下落しています。
そんなNintendo Switch 2ですが、調査会社によると2026年内に値上げに踏み切る可能性が高いとのことです。
関税とメモリ価格高騰が値上げの要因に
アジア・中東地域のゲーム市場を専門とする調査会社Niko Partnersによると、現在のNintendo Switch 2の価格は比較的安価で競争力が高い設定になっています。しかし、競合であるPlayStation 5（PS5）やXbox Series X/Sなどが値上げに踏み切っていることを背景に、2026年内に任天堂もNintendo Switch 2の値上げに踏み切る可能性を指摘しています。
値上げの背景として、中国、日本、ベトナムでの生産に影響を与える関税の導入が挙げられています。任天堂は2025年の相互関税導入時には、徐々に本体コストが下がることを前提に449ドルでの販売を維持する判断をしました。
しかし、その後もインフレによる物流費の高騰が続いています。加えて、最近ではデータセンター向け需要を背景にメモリやストレージ価格の大幅高騰が続いている状況です。将来的なコスト低下を見越して設定した価格に対して、実際のコストが上回っている可能性が指摘されています。
価格改定を避けるためバンドル版のみ販売などステルス値上げの可能性も？
Nintendo Switch 2は2025年6月発売ということで、まだ発売から1年にも満たない製品です。また、発売後数か月間は入手性も非常に悪かったため、値上げを行うタイミング次第では市場から批判を浴びかねない状態にあります。
そのため、Niko Partnersによると任天堂は単純な値上げではなく、449ドルのエントリーモデルの販売を実質的に取りやめ、ゲームをバンドルした499ドル以上のモデルのみ販売する可能性があるとのことです。
この手法であれば、表向きの価格改定を避けながら実質的な値上げを実現できるため、消費者の値上げに対する印象を和らげる効果があります。
最終的にバンドル版を通じた値上げに落ち着くのか、より影響が大きい本体価格の値上げに踏み切るのか、注目が集まります。
また、任天堂が実際にメモリやストレージ価格高騰の影響を受けているかは、同社が2026年2月3日に予定している第3四半期決算発表で明らかにされる見込みです。ここで値上げを示唆する発言が出るかどうかも気になるところです。
Nintendo Switch 2は2025年度内に2500万台程度の生産をサプライヤーに要請しているため、値上がりが激しいLPDDR5やNANDなどのメモリを一定数、値上がり前の価格で確保していると考えられます。これにより、現時点ではメモリ価格高騰の影響を回避できていると見られます。
しかし、事前に確保していたメモリ部品を使い切った後には価格高騰の影響を受けることは確実です。メモリやストレージ以外にコストダウンできる要素もないため、値上げは時間の問題といえそうです。
ただし、Nintendo Switch 2に関しては海外でインフレに加え、ソフトウェア不足を背景に年末商戦期の販売台数が先代Nintendo Switchに対して30%以上の減少を記録するなど、販売の勢いを持続できるか懸念があります。特にソフトウェア面では、2026年に目玉タイトルがない状態です。そのため、単純に値上げに踏み切れば販売への影響が大きく、Niko Partnersが指摘する通りバンドル版販売などステルス値上げのような形でコスト高騰を吸収する可能性は高いといえそうです。
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